地盤調査・地盤改良について！！ |　姫路でおしゃれな注文住宅なら株式会社ほっとほーむ | お客様の想いを大切にして住まいの設計をサポート | 姫路でおしゃれな注文住宅なら株式会社ほっとほーむ

①地震時の衝撃に強い

・砕石パイルと現地盤で複合的に面全体で建物を支えるので、安定した強さがあります。

②環境貢献工法

・天然の砕石しか使わないので、土壌汚染や環境破壊による周辺地域への悪影響を起こしません。つまり住む人の健康被害を起こしません。

③産廃費用が発生しない

・産業廃棄物(コンクリート、鉄パイプ)として扱われないので、将来取り除く必要がありません。

④リユースで地球に貢献

・将来家の建て替えをするときも、同程度の家であれば繰り返し使えます。

⑤液状化対策工法

・土より透水性の高い砕石パイルは、地表へ逃げようとする水の圧力をやわらげ液状化を抑制します。

⑥パーフェクト工事保証

・日本大手保証会社の認定工法です。

⑦CO2を5000㎏削減

・砕石しか使わないことにより他の工法に比べCO2の排出を少なくします。

⑧無公害工法

・今まで施工が出来なかった地下水の多い地盤やセメントの固まらない腐植土の地盤、六価クロムのでる火山灰の地盤でも、対応可能です。

⑨遺跡になる工法

・セメントや鉄パイプのように劣化したり、錆びたりしない、永久地盤工法です。

・家を建てる場合には、それを支えられるだけの地盤の地耐力が必要となってきます。
自分が購入した土地の地耐力が基準を満たしているか否かは、地盤調査をしないと分かりません。
前述した通り、もし地盤調査で地耐力が基準値以下だった場合には、地質改良工事を行う必要があるため、別途費用が発生してしまいます。
しかし、しっかりとした地盤の上に家を建てないと、将来の生活に不安を抱えることとなってしまいます。
そのため、家の耐久性も考慮した適切な地盤にしておくことが非常に重要となり、それを調査する地盤調査は必須といえるのです。

・一般的に、地盤改良工事が必要かどうかは、以下2つの条件から判断されることが多く見られます。

①地耐力（地面が建物を支える強さ）が20～30KN/㎡以下の軟弱地盤と判断された場合

②敷地とその周辺が埋め立て地や盛り土で造成された土地、過去に陥没があった土地、液状化や不同沈下の可能性がある土地など、総合的な周辺情報により地盤の強化を要すると判断された場合

つまり、地盤調査の結果と敷地周辺に関する情報を総合的にみて、地盤改良工事が必要かどうかが決まります。昔は、地盤調査をしなくとも住宅を建築できましたが、地盤の状態を確かめずに家を建て不同沈下が起こるなど、欠陥住宅の増加が問題になりました。

そのため、平成12年に「建築基準法」が改正され、「品確法（住宅の品質確保の促進等に関する法律）」も制定されました。この法律の適用により、現在では地盤調査がほぼ不可欠です。品確法は、「基本構造部分の10年保証」「住宅性能表示制度」などを定めた法律です。

地盤調査をせずに土地や物件を購入してしまうのはトラブルの元です。土地を購入する前には、売主や不動産会社に交渉して、事前に地盤調査を必ず行ってから契約を結ぶようにしましょう。